出産には大きなお金が動きます。出産に備えて前々から準備しておくのがベストですが、実際にはいくらぐらい費用が掛かるのでしょうか。また、公的な補助はどれぐらいでるのでしょうか。

出産にかかる費用

出産にかかる費用は、分娩時の入院費のみではありません。検診や検査から、ベビー用品、マタニティ用品など小さな出費から大きな出費まで、たくさんのお金が掛かります。しかも出産は健康保険が適用されない為、医療機関では全額自己負担になってしまいます。それでは、総計でいくらお金が掛かるのでしょうか。

内容 目安 補足
出産費用 50万円 ※平均。エステ付きなど豪華な病院だと100万円を超える場合もある
検診費用 10万円 1回5000~1万円くらい。平均15回前後。35目週までは2週間に1回、36週目からは1週間に1回
検査費用 1000~1万円 検診以外の任意の検査にかかる費用
産後検査代 5000~1万円 子宮がんや産後の検診を受ける費用
医療機関でかかる費用の合計 約62万円
マタニティ用品 約5万円 マタニティ服や下着などを購入する費用
ベビー用品 平均12万円 ベビー服や哺乳瓶などの雑貨、チャイルドシートなど
その他の費用合計 約17万円
全合計 約79万円

出産までに必要な費用は平均で80万円

この他に遠方へ里帰り出産を考えている場合は数十万単位で旅費や生活費が掛かります。また、お宮参りなど生まれてからのイベントにも多々お金が掛かります。お祝いを貰った場合はお祝い返しをしないといけません。これは貰った金額の約半分が相場なので現金を貰えれば問題ないですが、物でお祝いして貰った場合は出費になります。

マタニティ用品やベビー用品などは購入のプランを立て、リサイクルショップやオークションで取り揃えたり、親戚・友人からお下がりを貰ったりして節約することが可能ですが、検診費・入院費などは最低限掛かるものです。

妊娠したら絶対知っておくべき補助金

大きなお金の動く出産費用ですが、結婚資金とは違い、その内の一部を公的な機関から補助を受けられる場合があります。しかし、自分で申請しないとお金が出ない場合の方が多いので要注意!うっかりしていたということがないように、しっかり下調べすることをお勧めします。

出産育児一時金

出産育児一時金は健康保険か国民健康保険に加入している全ての人が対象で、妊娠4ヶ月(85日)以上で出産したときに受給することができます。出産一人につき42万円が支給されます。つまり双子の場合は42万円×2人=84万円、三つ子の場合は42万円×3人=126万円が支給されるのです。

また勤め先によっては+α、附加給付金が支払われる場合もあります。85日を過ぎていれば、早産であったり、残念ながら死産・流産になってしまった場合でも支払われます。申請先は仕事を継続している、ご主人の扶養に入っているなど、人によって様々ですので、自分が当てはまるパターンをよく調べておきましょう。

出産手当金

産休中は勤務先の会社から給与が支給されません。その為、その期間の生活費をサポートする為に健康保険から支給されるのが出産手当金です。

しかし、給与全額が支給される訳ではなく、標準報酬月額の2/3が支給されます。申請先は勤務先になるので、お勤め先の企業の担当者に問い合わせましょう。

育児休業給付金

育児休業中ももちろん雇用先の会社からは給与が支給されません。赤ちゃんが1才になるまで、育児休業が取れますが、その間は給与の代わりに育児休業給付金が貰えます。ただし、雇用保険に加入していなければ貰えない場合があるので要注意です

育児休業給付金はおおよそ、月給×0.5×休んだ月数分が貰えます。
ただし、支給日は育児休暇が始まって数ヶ月後という場合が多いので、当面の生活費が必要です。申請先は担当区域のハローワークですが、勤務先が代理で申請してくれる場合が多いようです。

検診費用

検診費用は自治体によって14回まで無料や母子手帳にクーポン券が配布されることがあります。お住まいのところによって、一概には言えませんが近隣の行政の情報をチェックしておくと良いでしょう。

その他、子供が生まれてからは児童手当、妊娠・出産を理由に会社を退職した場合には失業給付金が支給される可能性があります。

その他、民間の保険の活用

民間の保険会社に加入しておけば保険料が支払われる場合があります。例えば帝王切開をした場合は、帝王切開娩出術や子宮外妊娠出術の対象となる場合があり、契約内容によっては保険会社からの給付金を受け取ることが出来ます。ただし、正常分娩の場合は入院給付金の対象外になることもあります。保険の契約内容を確認し、不安があれば保険会社の担当の方に相談してみましょう。

ただし、当面の費用が必要

出産費用の大部分は公的な補助金や保険金、お祝い金で返ってきます。

しかし、そのほとんどが掛かった費用を支払った後に返ってくるケースです。例えば、出産育児一時金は入院・出産費用に充て、直接病院側が本人たちに代わって請求出来る場合もありますが、大きな大学病院や総合病院に限る為、小さな個人病院では手続き出来ない場合が多いです。

また、育児休業給付金も貰えるまでには申請後、数ヶ月掛かります。もちろん、親戚や友人からのお祝い金も赤ちゃんの誕生後です。

つまり、病院に支払う費用や赤ちゃんに必要なものを購入する予算、当面の日常生活に必要なお金、里帰り出産の為の費用などは、まず貯金などで賄わなければなりません。その為、出産費用は前もって準備しておく必要があります。